ハイレゾ音源を購入するとき、多くは国内外のダウンロード販売を利用します。それはフィジカルメディアより簡単に入手できるからという、とてもシンプルな理由です。その裏返しにハイレゾをパッケージしたフィジカルメディアが国内マーケットに広がらないという現実があります。
フィジカルメディアが全く無いのかと言えばそうではなく、Blu-ray Audioはスペック上はハイレゾメディアですが、再生機器に著作権上の制限があることと制作サイドの意向もあり、なかなか一般化しないというのが実情です。現に店頭に並ぶBlu-ray Audioのアルバムタイトルは極めて少数です。
また日本ではハイレゾ配信より先に携帯音楽配信やiTunes Storeが一般化していましたので、高音質なハイレゾを聴く興味・目的よりMP3, AACといった不可逆圧縮音源を簡単に安価で携帯にダウンロードできる利便性の方が優先される環境にあったとことも国内特有の状況なのかもしれません。
一般社団法人 日本レコード協会が1986年より実施している「
音楽メディアユーザー実態調査報告書 2015年度版」によると、ハイレゾ配信の認知度は50%。しかしよく見るとサービスの内容や価格等について知っていると答えた方は9.3%しかまいません。またハイレゾ配信の関心度、ハイレゾ配信の利用意向に至っては更に数字が減り、逆にあまり利用したいと思わない、全く利用したいと思わないという方が全体の80%にのぼります。
また主な音楽聴取手段としてYouTube、次いでCD(リッピング含む)、ダウンロード型有料音楽配信は10%に過ぎません。これは上記の認知度を裏付けるものです。比較対象として米・RIAAが公開しているレポート「
2015 U.S. Consumer Music Profile | MusicWatch Inc.」によると、CD, Digital, Streamsなどソース別にほぼ40-50%代で分散化しています。これらは同一の統計調査ではありませんので正確な分析はできませんが、日米の傾向が大まかながら伺える数字です。
これは1年前の数字ですが結構ショッキングな数字です。YouTubeはご存知のない方がいるかもしれませんが、多くのコンテンツの音声がCDスペック以下のAAC、HDでもAAC-LCコーデックです。それに次ぐCDメディア。この圧縮音源とCDの2項目が国内の音楽聴取手段で突出しています。これでよくハイレゾ先進国などと言えたものです。
またハイレゾ機器が売れているとのニュースを見ることがありますが、考えるまでもなくゼネラルオーディオ(ラジカセ・コンポ等)の数年に一度のマイナーチェンジの際にハイレゾ規格のインターフェースに更新しただけのことで、顧客側もわざわざハイレゾ非対応機器を探すわけでもなく、いわば自然増的な数字もカウントに含まれていることでしょう。ですからメディアでそういう見出しを見るたびに興ざめな思いが致します。
別アングルで見れば、09年頃よりハイレゾに関する言葉が踊りその都度、DAC機器の更新が行われ続けてきたハイエンド・オーディオ市場。なかにはUSB-Audio Classなど有意義な議論もありましたが、32bit/768kHz、DSD22.4MHzといった言葉が飛び交う今日、一体そのスペックのハイレゾ音源が何タイトル配信されているのでしょうか。それらの宣伝文句はハイレゾに関わる現実の数字を前に、ほんの10%ほどの音楽・オーディオ愛好家にフォーカスしたものでしかない現実とも言えます。
ところで、日本人アーティストの数年ぶりのアルバムセールスが好調のようです。CD, ダウンロード配信(AAC, 24/96) のリリースが用意され、メジャーレーベルでのハイレゾ配信姿勢は歓迎すべきことです。ただ先の現状を踏まえてみれば、国内ではCD販売と非可逆圧縮音源のダウンロード配信の販売件数が多数となることが予想され、ハイレゾ配信がどれだけ伸びるのか気になりるところではあります。と同時に見過ごせないのは、アルバム価格の内外価格差です。
海外のダウンロード配信サイトでは24/96のハイレゾ音源が15ドル前後で国内では4千円超とざっくり計算しても40%も割高な価格設定となっています。この価格設定は非可逆圧縮音源のダウンロード配信価格とほぼ等価です。つまり海外ではハイレゾが買える値段で国内では非可逆圧縮音源しか買えないということになります。しかもリージョン規制があり国内では文字通り40%割高でしか買えない現実。それでも国内マーケットでハイレゾを買い続ける、そのモチベーションはどこにあると言えるのでしょうか。
今回ハイレゾに関するハードウェアとソフトウェアの2つの現実の問題点を幾つか挙げてみました。ハイレゾはCDスペックより良質な音声であり
統計学的な根拠もありますので、是非普及して欲しいと考えています。しかし様々な問題点があるのも事実です。とりわけ国内での非ハイレゾ分野への音楽寄与度の偏向は顕著であり、この課題を解決するより具体的なアイデアとアクションが各ステークホルダーには求められているのではないでしょうか。
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